主要ネット証券の比較|投資信託を積み立てる人向けに違いを整理

主要ネット証券の比較|投資信託を積み立てる人向けに違いを整理

ネット証券の比較記事を見ると、株の手数料や取引ツール、取扱商品の数など、たくさんの項目が並んでいます。
でも、投資信託を毎月積み立てて持ち続けるだけなら、関係のある項目は多くありません。

この記事では、主要なネット証券4社を、投資信託を積み立てる人に関係のある点に絞って比べます。

この記事の結論

投資信託を積み立てるだけなら、主要なネット証券の違いは「クレカ積立に使えるカード」と「たまるポイント」が中心です。持っているカードと貯めたいポイントで選べば、大きく外すことはありません。

この記事で分かること

  • 投資信託を積み立てる人が比べるべき項目
  • 主要なネット証券4社の違い
  • 自分に合う証券会社の選び方
目次

比べるのはこの4つ

ネット証券の選び方の記事で整理したように、投資信託を積み立てる人が見るべきなのは次の点です。

  • 買いたい投資信託を扱っているか
  • クレカ積立に使えるカード(持っているカードが使えるか)
  • たまるポイント(ふだん使っているポイントか)
  • 投資信託を持っているだけで付くポイントがあるか

株の売買手数料や取引ツールは、投資信託を積み立てるだけなら比べなくて大丈夫です。

主要ネット証券4社の比較

※掲載順は証券会社名の五十音順です。2026年10月11日に各社の公式ページで確認した内容です。条件は変更されることがあるので、申し込む前に公式ページで確認してください。

比べることSBI証券マネックス証券三菱UFJ eスマート証券楽天証券
クレカ積立のカード三井住友カードマネックスカード/dカード/JCBカード三菱UFJカード/au PAY カード楽天カード
クレカ積立でたまるポイントVポイントマネックスポイント/dポイント/J-POINTグローバルポイント/Pontaポイント楽天ポイント
年会費無料カードの還元率0.50%1.10%0.55%/0.5%0.5%
クレカ積立の金額(毎月)100円~10万円1,000円~10万円100円以上、10万円以下上限100,000円
投資信託の保有で付くポイントあり(率は銘柄による)あり(率は銘柄による)あり(率は銘柄による)対象の投資信託のみ

※還元率には条件があります。SBI証券は入会2年目以降、前年のカード利用額が10万円以上の場合。マネックス証券は積立5万円以下の部分で、その月のカードの買い物が5万円以上の場合(1万円未満の月は0%)。楽天証券は代行手数料が年0.4%未満の投資信託の場合です。

4社とも、投資信託の積立とNISA口座に対応しています。違いが大きいのは、カードとポイントです。

warrettくん

表の中で自分に関係あるのは、たぶん「カード」と「ポイント」の行だけなんだ。

「投資信託の保有で付くポイント」の注意点

投資信託を持っている金額に応じてポイントが付くサービスは、銘柄によって率が大きく違います。信託報酬の低いインデックス型の投資信託は、率が低いか、対象外のこともあります。このポイントを目当てに、信託報酬の高い投資信託を選ばないようにしましょう。

買いたい投資信託があるかは、必ず確認する

主要なネット証券は、多くの投資信託を扱っています。それでも、買いたい投資信託が扱われているとは限りません。
口座を開く前に、各社のサイトで投資信託の名前を検索して、取り扱いがあるか、NISAのつみたて投資枠で買えるかを確認しましょう。

自分に合う証券会社の選び方

STEP
買いたい投資信託を決める

その投資信託を扱っている証券会社にしぼる

STEP
持っているカードを確認する

クレカ積立に使えるカードを持っていれば、その証券会社が第一候補

STEP
貯めたいポイントで決める

迷ったら、ふだん使っているポイントが貯まる証券会社を選ぶ

STEP
還元率の条件を確認する

カードの買い物の金額などの条件を、自分の使い方で満たせるか確認する

どの証券会社で買っても、投資信託は元本が保証されず、値下がりすることがあります。証券会社選びと、何を買うかは別に考えましょう。

まとめ

  • 投資信託を積み立てるだけなら、比べるのは「買いたい投資信託」「カード」「ポイント」が中心
  • 主要なネット証券4社は、どこも投資信託の積立とNISAに対応している
  • 還元率には条件があるので、自分の使い方で満たせるかを確認する
  • 迷ったら、持っているカードと貯めたいポイントで選ぶ

参考

※本記事は2026年10月11日時点の情報です。

投資にはリスクがあり、元本は保証されません。投資信託でも短期的には値下がりすることがあります。当サイトの情報は、特定の金融商品の購入をすすめるものではありません。最終的な投資判断はご自身でお願いします。

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